東レ経営研究所 経営センサー7・8月号掲載はこちら
日本企業のダイナミック・ケイパビリティを呼び覚ますためには、組織プロセスの機能を高めるアプローチが不可欠だ
ポイント
- 企業が環境の変化に適応して競争優位を確保するために必要とされる「ダイナミック・ケイパビリティ」を育て、高める実践的方法論は、まだ確立していない。
- 日本企業では「組織開発」があらためて注目を集めているが、その多くは対話手法の普及にとどまり、組織能力の向上にはつながっていない。
- 個人の能力をその総和以上の組織能力に変えていくのはコミュニケーション、協力の関係性構築、目指すものの共有、個々の役割認識など、さまざまな「組織プロセス」である。
- この組織プロセスを変化する環境要因や新しい企業経営に対応するようにデザインし直すことが求められている。
- 経営者、経営企画・人事担当者、現場の組織責任者が組織を個人の集合体ではなく、「さまざまな組織プロセスによって構成される協働システム」として捉え直し、プロセスの機能を高めるアプローチを行うことが、ダイナミック・ケイパビリティを育てる出発点といえる。