用語解説|スコラ・コンサルト

用語解説

組織のケイパビリティやカルチャーに関する主要なコンセプトを学術的ではなく、実践論的な見地から解説します。

オーディナリー・ケイパビリティ

通常の事業オペレーションや日常のタスクを遂行する能力であり、「オペレーショナル・ケイパビリティ」とも言われます。通常の事業におけるオペレーション、管理、ガバナンスに関わる様々なルーティン化されたタスクによって構成されています。
オーディナリー・ケイパビリティを高めるためにはこれらのルーティンやタスクの「効率化」がポイントとなります。

企業(組織)文化/カルチャ

「企業(組織)文化」の定義はさまざまあり、学術的にも定まったものがありませんが、ほぼ共通していることから再定義してみると「企業(組織)で構成メンバーによって共有されている価値観や思考・行動様式」であると言えます。                                    組織文化の方が広い概念で、企業文化は「企業という組織がもつ文化」のことになります。 企業文化はさらに企業総体がもついわゆる「コーポレート・カルチャー」と、企業内の事業部門や職能、地域拠点などに特有な組織文化である「サブカルチャー」に分けられます。一般的な企業文化創造や変革の取り組みはコーポレート・カルチャーをターゲットにした施策展開が中心で、社員一人ひとりの思考・行動に影響の強い部門組織のサブカルチャー変革にまで及んでいないケースが多く見受けられます。

ケイパビリティ

利用可能なリソースを組み合わせ、活用する企業の能力のこと。
ケイパビリティとは、あるタスクや行動を何度でも同じパフォーマンスで行える能力であり、繰り返し再現される組織プロセスや行動パターンである「ルーティン」の集合体であると考えられています。
ケイパビリティには、通常の事業オペレーションのための「オーディナリー・ケイパビリティ」と、環境の変化に適応して新たな事業を生み出したり自らを変化させていく能力である「ダイナミック・ケイパビリティ」の2種類があります。

組織OS®

組織システムにおいて、暗黙知的なところで組織や組織メンバーの基本的な思考・行動の仕方を規定している、仕事の作法やルール、ルーティン、思考・行動原則、価値観、理念などを総称して「組織OS」と呼んでいます。組織ごとに固有の組織OSがあり、異なる組織OS上では他社で成功した仕事の仕方やしくみ(アプリケーション)が全く機能しないということが生じます。
例えば、トヨタ生産方式を導入しても、根付かない、元に戻るという企業事例が多く見られますが、もともとその企業の組織OSが、トヨタの組織OSと大きく異なっていることが要因です。

組織開発

組織開発(Organization Development=OD)の学術的な定義は様々ですが、一般的には行動科学や社会科学の理論や手法を用いて経営や事業のビジョン、戦略にあわせて組織の構造やプロセスに働きかけ協働のシステムとしての組織の効果性を高め、意図的に組織を進化させていく取り組みとされています。

ダイナミック・ケイパビリティ

環境の変化に適応して新たな事業を生み出したり自らを変化させていく企業の能力のこと。経営者の能力と組織が持つ能力の両方であると言われています。
ダイナミック・ケイパビリティはさらに、「環境変化に伴う危機や脅威を感知する能力(sensing)」「機会を捉えて既存の資源、ルーティン、知識を応用し再利用する能力(seizing)」「持続的な競争優位を確立するために既存の資源や組織を再編成し、変容する能力(transforming)」の3つの能力に分けられます。

プロセス

組織開発や組織変革論で使われる「プロセス」というコトバには次の2つの意味があります。
(1)人と人の間の目に見えないところで働いている、協働のためのやりとりや働きかけ、相互作用、また相互の関わり方や感情の変化
(2)生成や変化、行動の「過程」
組織開発では、人と人が協働する際に生み出される相互間の組織プロセスに働きかけながら、組織全体の変化の動きをどのようにつくっていくかといった組織進化のプロセスもデザインしていきます。

ルーティン

ルーティンとは、個人の習慣ではなく、組織メンバーに共通してみられる繰り返し行われる行動パターンのことです。ルーティンには、業務プロセスや作業手順のように形式知化されているものもありますが、その組織特有の仕事の作法とか進め方、暗黙のルール、無意識のうちにとられる思考・行動パターンなどといった暗黙知的なものとして機能しているものの方が多くあります。 ある行動プロセスが成功パターンとして組織メンバー間で学習・共有され、ルーティン化します。ルーティンは組織の進化を促進したりあるいは逆に阻害したりするものとして考えられています。

組織の風土改革のご相談、
各種お申込みはこちら
CONTACT US

page top